気が付けばDX(1)

2021年8月2日

DX(デジタルトランスフォーメーション)が時代のキーワードになっています。
しかし、ネットで紹介されている成功事例は、まだ数が少なくて大企業や先端技術分野の企業ばかりです。
そこで、今回からはDXとは程遠い中小企業(筆者の妄想)を舞台に、DXの本質を探ってまいります。

停滞しているDX
昨年末、経済産業省は「DXレポート」発表後の中間報告として「DXレポート2」を公開しました。
その要旨は、次の通りです。
・日本企業の95%がDXにまったく取り組んでいない。もしくは取り組み始めた段階にとどまっている。
・多くの企業が現状維持を前提としていて、デジタル変革への危機感は低い。
この結果は、想定外だったのか、予想通りだったのか、「経産省のみぞ知る」ですね。(笑)
コロナ禍が水を差したのかもしれませんが、筆者は次の2つが停滞している理由ではないかと思います。
1つ目の理由として、“DXの本質は理解しているが何から始めたらよいかわからない。” です。
もう1つは、“DXの本質が理解されていない。(そもそも我が社には関係なさそう)” です。

コロナ禍があぶりだしたもの
未曽有のパンデミックは、私たちの日常を大きく変えました。
この異常事態に際して、対応が速かった企業とそうでなかった企業でハッキリと明暗が分かれました。
ある企業は機能不全に陥り、またある企業は社員の生命より利益を優先する本音がバレてしまった。
変化への対応が速かった企業にも2種類あったのではないでしょうか。
1つは、トップマネジメントの強い企業、上意下達システムがシッカリ機能している企業です。
そして、もう一つは、現場力の強い企業、自律的、能動的に危機に対処できた企業です。
組織が大きくなり階層が複雑になってくると、後者のほうがより迅速に変化に対応できるのではないでしょうか。
変化への対応スピードは、デジタル技術を活用すると、より速くなります。
DXの本質は、事業環境の変化に対して、圧倒的スピードとフレキシビリティで、自律的、能動的に組織を変容させることなのかもしれません。

ヒタヒタと迫る崖
「DXレポート」に出てくる「2025年の崖」は、本当に来るのでしょうか。
筆者は、気象庁の梅雨入り宣言のように明確なメルクマールがない内に、後から振り返って「あの頃が崖でした。」なんてことになるのではと予想しています。(笑)
そして、崖が訪れるタイミングは、このコロナ禍で早まっているのではないかと思います。
テレワークを体感した社員の中には、過酷な通勤から解放される可能性を信じた人もいれば、耐えられない閉塞感に苛まれた人もいることでしょう。
コロナ禍前の生活に何の疑問も抱かなかった人たちの中には、この非日常をキッカケに自分の人生と初めて向き合うことができた方も多かったのではないでしょうか。
あまりに生産性の低い職場で働く若い世代は、その企業に見切りをつけて、「YOLO主義」でスタートアップ企業に転職する動きがさらに活発になると思われます。
DXへの取り組みが遅れた企業は、同業他社との競合で不利になるだけでなく、人材の流出による存続の危機が訪れるかもしれません。
日本政府には、国全体の生産性を上げるために、既得権益で守られた、あるいは制度疲労を起こした業界に対して、思い切ったメスを入れてほしいものです。
いずれにしても、この数年は、大変動の時期を迎えることでしょう。
皆さん衝撃に備えましょう!

とはいえ
「何かアクションを起こさねば」というユーザーの焦りに乗じて、DXを売り言葉として煽ってくるITベンダーには気を付けてください^^;

皆さん本日もお疲れ様でした!
おやすみなさい(挙手)